お店の場所を知りたい、目的地までの経路を調べたい、そんなときにGoogleマップは非常に便利なサービスです。

ビジネスを提供する側にとってもGoogleマップは便利なものですが、場所の情報と同時に表示される口コミについては頭を悩ませるタネにもなります。

この記事では、Googleマップの口コミ投稿で業務妨害、嫌がらせを受けているときの対処法を網羅し、徹底的に解説しています。

Googleマップとは

Gooleマップ（Google Maps）とは、Google LLC が提供する地図サービスです。

地図上にはレストラン、店舗、企業、病院などの施設が表示されますが、その場所をクリック（タップ）することで、施設の情報を見ることもできます。

ここで見ることができる情報は、次のようなものです。

※Googleマップでの情報の表示の例

これらの情報は、Google LLCが独自に集めたものもありますが、一般ユーザーによって投稿されたものも多く含まれています。

そのため、情報が間違っているということも珍しくありません。

（施設の管理者は、Googleマイビジネスという別のサービスを利用すれば、正しい営業日時などを登録することができます）

Googleマップの口コミ（レビュー）とは

Googleマップの口コミは、一般ユーザーが投稿するものです。

口コミを投稿する際は、文章に加えて、星の数によるレーティングも行います。文章を投稿せず、星によるレーティングだけを投稿することもできます。

口コミは、Googleアカウントを持っているユーザーであれば誰でも投稿できます。

投稿の際に実名を表示する必要はなく、Googleが口コミの内容を事前に審査するわけでもありません。

ユーザーの「生の声」が表示されるというメリットがある反面、嘘の内容や攻撃的な投稿による営業妨害、誹謗中傷、競合他社によるネガティブキャンペーンができてしまうというデメリットがあります。

この点がビジネス提供者の頭を悩ませるGoogleマップの問題点といえるでしょう。

Googleマップの口コミ対策が重要な理由

Googleの検索エンジンは日本でも圧倒的１位のシェアを持ち、そのシェア率は日本で75％を超えるといわれています（本記事執筆時点）。

第２位のYahoo!が16％程度といわれていますから、Googleのシェアが圧倒的であることがわかります。

つまり、インターネットでご自身のビジネス（レストランや病院）が検索された場合、そのほとんどがGoogle検索であり、そのとき同時にGoogleマップの口コミが表示されているといえるのです。

せっかく自分のビジネスを検索してくれたのに、悪い口コミ評価が出たために利用をためらうという事態は容易に想定できます。

特にネット集客に力を入れている事業者の方にとって、この事態は深刻です。

この意味で、Googleマップの口コミ対策はこの時代のビジネスにとって非常に重要といえるのです。

Googleマップの口コミ対策の種類

Googleマップの口コミ対策にはいくつか種類があり、大きく２つに分かれます。

「法律に基づく対策」と「法律に基づかない対策」です。

このうち、法律に基づかない対策は弁護士でない企業や業者であっても行うことができます。

一方、法律に基づく対策は、（本人以外が行う場合は）弁護士でないとできません。

まれに弁護士でない企業や業者が「Googleへの削除申請を代行する」などと広告していることがありますが、この行為は明らかな法律違反（弁護士法違反）となります。

どの対策をとればよいか

このように、Googleマップの口コミ対策にはいくつか種類がありますが、どの方法が最適なものかはケースによって違ってきます。

法律に基づく対策が必要なケース

法律に基づく対策が必要なケースは、次の場合です。

悪い口コミをどうしても削除したい場合

ポジティブなレビュー（口コミ）の投稿を多数行えば、悪い口コミが埋もれていくことが期待できますし、星の数の平均値も上がってきます。

しかし、このような対策をしても、悪い口コミが消えるというわけではありません。

悪い口コミそのものを削除する必要がある場合は、法律に基づく対策が必要になるでしょう。

どのような場合に法律に基づく削除が認められるか、またご自身で行う場合の削除申請の手順については、こちらの記事で解説しています。

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Googleマップの口コミ（レビュー）を削除する方法や申請の手順を解説！

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Googleマップは、事業者にとってビジネス情報を無料で提供できる非常に便利なサービスです。しかし、検索エンジンで店舗名や会社名を検索しただけで、評価の星の平均点や口コミが自動的に検索結果に表示されてしまいます。Googleマップの口コミの影響力は決して小さいものではありません。 そして、投稿された口コミの中には誹謗中傷ともいえるものもあり、これが店舗や会社に被害を与えていることがあります。そこで今回は、問題のある口コミ（レビュー）に対する、ウェブフォームからの削除申請の手順を解説していきたいと思い...

投稿者個人を特定する必要がある場合

Googleマップの口コミは基本的に匿名で行われますが、Googleは投稿者の情報について任意に開示することはありません。

そのため、投稿者個人の特定が必要な場合も、法律に基づく対策を行うことになります。

投稿者個人の特定が必要な場合は、次のようなケースが典型です。

投稿者個人を特定する方法については、こちらの記事で詳しく解説しています。

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Googleマップで匿名の口コミ投稿者（犯人）を特定する方法

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Googleマップの口コミは、Googleアカウントを保有しているユーザーであれば誰でも投稿できるものです。ユーザーの「生の声」が閲覧できるというメリットがある反面、ビジネスオーナーにとっては以下のデメリットを感じている方も多くいらっしゃいます。・事実無根の内容が投稿される・削除申請で口コミが削除されても、同じ口コミの投稿が繰り返される・競合他社による口コミが強く疑われるこのような悪質な口コミに対しては、投稿者特定（犯人特定）が強力な手段となります。投稿者特定に至れば、本人に対して削除を要請したり損害賠...

法律に基づかない対策で足りるケース

悪い口コミの削除にこだわらない場合や、投稿者個人の特定までは必要ない場合は、法律に基づかない対策で足りるケースがほとんどでしょう。

とはいえ、弁護士でない企業や業者への依頼はリスクもあります。

企業や業者に依頼される場合は、そのリスクを十分に認識しておく必要があります。

当事務所では、Googleマップの悪い口コミの削除・犯人個人の特定に多くの実績があります。

Googleマップの口コミ投稿で営業妨害や嫌がらせを受けている方は、ぜひ一度当事務所までご相談ください。